新着記事一覧

  • 稲場会長 - コピー

    リガルジョイント、「雨水」使い冷暖房/夏の節電効果大きく

     雨水を使って冷暖房を―。リガルジョイント(相模原市南区大野台)は、雨水を冷やしたり、温めたりすることで、空調設備(冷暖房)の熱源として活用する技術を外販する。雨天時、ビルや工場の屋上に溜まる雨水を、配管を通じて地下に貯蔵。空調の稼働時に温度を調節して用いる。同技術の導入により、真夏や真冬でも、大幅

  • 横写真・飛行船 - コピー

    相模原・中小3社とJAXA研究員、無人飛行船を開発/災害時の情報収集想定

     相模原の市内中小企業3社がJAXA研究員と共同で、大規模災害時などに現場の情報収集を行う無人飛行船を開発した。それぞれの得意技術を持ち寄り製作。5月に福島県内での試験飛行に成功した。県が国から指定された「さがみロボット産業特区」で、相模原は災害対策ロボットの実証エリアに位置づけられている。3社は今

  • 無電力のドアを発明した石井社長

    アイスリー、開発したのは「夢の扉」/〝わくわくする〟製品を

     ■転職繰り返す  地下鉄・東京メトロ銀座線。電車の車輌間をつなぐ引き戸は、乗客が開けると、自動的に閉まる。  一方、病院や介護施設、学校…。ここでも石井社長の「引き戸開閉アシスト装置」が活躍する。  開閉時、わずかに動かすだけで、なぜ開くのか。  その答えは、装置に組み込まれた小さな「ぜんまい」に

  • 安全運転を呼び掛ける相模原署員ら

    相模原警察署など、二輪事故防止へ/県警など呼び掛け

     6月の二輪交通事故防止月間に合わせて7日、相模原警察署などがライダーに適正な整備や二輪特有の事故の危険性を訴え、注意を喚起した。  当日は相模原市中央区東淵野辺のバイク用品店に同署員と市、相模原交通安全協会の関係者6人が立ち、来店客に事故防止のチラシや反射材付きのステッカーなどを配った。  二輪車

  • 横写真・ギャラクシーパネル - コピー

    ギャラクシーパネル、淵野辺駅に登場/除幕式に松本さんら

     JAXA・相模原キャンパスの玄関口となるJR横浜線・淵野辺駅の南北自由通路に、新たなパネル看板「ギャラクシーパネル」が登場した。  パネル作品は、漫画家・松本零士さんによる「銀河の旅2012」をはじめ、小山宙哉さんの「宇宙兄弟」、池下章裕さんの「はやぶさ・はやぶさ2」で構成。  6月13日に開かれ

  • 130317_matinowadai

    相模原東ロータリークラブ、30周年盛大に/関係者ら120人出席

     相模原東ロータリークラブの設立30周年記念式典が6月8日、小田急ホテルセンチュリー相模大野(相模原市南区相模大野)で開かれ、関係者約120人が祝った。  式典では逸見直泰会長が「30周年を契機に『超我の奉仕』の精神の下、さらなる会員の融和と会の発展に努めたい」とあいさつ。  続いて、クラブから市に

  • ナイスガイドさがみはら - コピー

    印刷広告協同組合、「ナイスガイドさがみはら」発行/生活情報を1冊で

     相模原市印刷広告協働組合(長田功代表理事)は、相模原市との官民協働事業により「ナイスガイドさがみはら」を無償発行し、このほど、市内に約600ある自治会への配布を完了した。市役所の窓口や防災、救急など、生活に必要な情報を一冊にまとめた。掲載する行政情報は市が提供。発行に必要な費用などは、同組合が集め

  • 130317_matinowadai

    大和ラジオ放送、FMやまと移転へ/「第4地区」に入居検討

     FMやまとを運営する大和ラジオ放送(大和市大和南)は、本社移転を検討する。  市が2015年度内の完成を目指す「大和駅東側第4地区公益施設」内に入居する方向。現在、手続きを進めている。  公益施設と連携することで、災害時の適切な情報を発信する体制づくりが狙いという。  公益施設の名称は「やまと芸術

  • 縦写真・オペス - コピー

    オペス、被災地で光触媒製品/陸前高田の企業と契約

     光触媒を使った製品開発を手掛けるオペス(相模原市中央区宮下)は、岩手・陸前高田市の情報通信業ラピスと販売店契約を結んだ。  オペスは、雑菌や臭いなどを分解する室内向けの特殊なコーティング剤「ミナコート」を扱う企業。東日本大震災で被災したラピスとともに、震災の傷跡が残る被災地の感染症予防などに役立て

  • 縦写真・ショウエネ - コピー

    ショウエネ、初期投資ゼロでも/省エネ照明への切り替え

     ショウエネ(相模原市中央区矢部)は、事業所や工場を対象に、初期投資ゼロでも同社製の省エネ照明器具が導入できる新事業を始める。リース会社と連携する。導入した事業所は、設置後の省エネ効果により、削減される電気代分でリース料を支払う。中小企業の設備投資が本格回復しないなか、大きな費用を負担することなく、